HPVワクチン問題のマスコミでの取り上げられ方が変わってきている気がする件

昨日、HPVワクチン被害者の会の国際シンポジウムなるものが開催されたらしく、

HPVワクチンの副反応で様々な症状がでたと訴える患者さんが、

海外からも集まったとのこと。

というニュースがTBS NEWSで取り上げられていて、

わざわざ海外からも、、と驚きつつも、

ニュースの内容が、被害者によりすぎず、

最後にちゃんと、学会がワクチンとの関連ないと言っていることや、

WHOは接種を推奨していることも入っていて、

嬉しい驚きでした。

しかも、このことを取り上げた他のメディアは意外と少ない。

一方で、今朝の読売新聞の医療コラムには、

『HPVワクチン接種必要』という記事が掲載されていて、

全体的にすごくまともな内容です。

しかも、両論併記の原則が打ち破られて、

ワクチン推奨側の話だけでまとまっています。

6月で、HPVワクチン接種推奨が差し止められてからはや5年になります。

ここ最近ずっと膠着状態でしたが、ここにきてなんとなく、

マスコミの論調も軌道修正されている感じがするのは、

気のせいではない気がします。

5年目の節目といわず、1日も早く推奨再開したらいいんですけども。

もちろん、痛みとかの症状を訴えている患者さんの救済は大事なのですが、

ワクチンとは切り離して考えていくべきだと思うのですよね。

ついに『名古屋スタディ』が論文化

HPVワクチン接種後の症状を調査した『名古屋スタディ』の論文が、Papillomavirus Researchというジャーナルにacceptされていました！

No Association between HPV Vaccine and Reported Post-Vaccination Symptoms in Japanese Young Women: Results of the Nagoya Study
https://doi.org/10.1016/j.pvr.2018.02.002

『名古屋スタディ』というのは、

HPVワクチン接種後の報告されている24症状の発生率を、非接種群と比較する、

という約3万人を対象とした大規模調査です。

疫学研究としての研究デザインも優れていて、さらに年齢調整した分析もされており、極力バイアスを排除した解析がなされています。

結果を要約すると、

『HPVワクチン接種と、報告されている24症状との間に関連性はない』

ということ。

ワクチンの副反応に関心のある人の方が回答意欲も高いでしょうから、どちらかというと、ワクチン接種群で有意に発生率が高い、という結果に偏りがちなバイアスがかかっていると思われるのですが、はっきりとこういう結果になったのは、意外でありつつも、HPVワクチンで１人でも多くの人を子宮頸がんから守りたいと思っている産婦人科医としては、この結果に安堵しました。

結果がどちらであれ、そもそもこういった大規模疫学調査を一自治体が行っていたことがすばらしいです。名古屋市すごいです。

しかも、おそらく、『薬害なんじゃないか』というスタンスではじめた調査のはずなのですが、

にもかかわらずの結果、ということです。

■HPVワクチンの今後の展望

論文化されたことで、医者も自信をもって「諸症状とHPVワクチンとは関連性はないんです」と患者さんに説明できます。

そしてこの論文が、膠着状態に陥っている『HPVワクチン接種推奨が再開されない問題』が動くきっかけとなるとよいのですが。

2013年に副反応問題を大きく報道したマスコミが、この調査結果も、同じくらいのボリュームで報道してほしい、というか、報道するべき、です。

薬害が疑われたときに大きく報道したのは、それはそれでマスコミの大事な役割だったと思います。
でも、客観的に調査して、結果が覆ったら、それはそれで事実として報道したらいいと思うんです。以前と同じかそれ以上のボリュームで。でないと国民の不安は払拭されないでしょうから。

そしていずれは、世論が動けば、厚労省も動かざるをえなくなるんじゃないかと。。

■ HPVワクチンの件だけじゃなくて

今回の調査で、『HPVワクチン接種と、報告されている24症状との間に関連性はない』という結果になったということは、つまり、

ワクチン接種の有無関係なく、疼痛、認知能力低下、不随意運動、歩けなくなる、脱力、などの症状がある若い女性が、結構いる、ということです。

そもそも、これまでそういう症状がある患者さんたちの診療が十分になされていなかったんだと思います。
何が原因かも分からず、有効な治療もなく苦しんでいる、若い女子、女性たちが実は結構いることが、この調査で明らかになり、そのことは見逃してはいけないと思います。

HPVワクチン問題とは別の問題として、こういう症状の人たちが適切な医療を受けられるようにならないとですね。

HPVワクチン接種と、報告されている24症状との間に関連性はない！

HPVワクチンについて、正しい情報を多くの人に、

特に、娘さんのいるご両親に届けるにはどうしたらよいかと、

日々悶々と考えている産婦人科医のうなぎいぬです。

そんな中、嬉しい情報が。

HPVワクチン接種後の症状を調査した『名古屋スタディ』の論文が、Papillomavirus Researchというジャーナルにacceptされていました！

https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2405852117300708

『名古屋スタディ』というのは、

HPVワクチン接種後の報告されている24症状の発生率を、非接種群と比較する、

という7万人を対象とした大規模調査です。

疫学研究としての研究デザインも優れていて、さらに年齢調整した分析もされており、極力バイアスを排除した解析がなされています。

結果を要約すると、

『HPVワクチン接種と、報告されている24症状との間に関連性はない』

とのこと。

ワクチンの副反応に関心のある人の方が回答意欲も高いでしょうから、どちらかというと、ワクチン接種群で有意に発生率が高い、という結果に偏りがちなバイアスがかかっていると思われるのですが、はっきりとこういう結果になったのは、意外でありつつも、HPVワクチンで１人でも多くの人を子宮頸がんから守りたいと思っている産婦人科医としては、この結果に安堵しました。

結果がどちらであれ、そもそもこういった大規模疫学調査を一自治体が行っていたことがすばらしいです。

■HPVワクチンの今後の展望

論文化されたことで、医者も自信をもって「諸症状とHPVワクチンとは関連性はないんです」と患者さんに説明できます。

そしてこの論文が、膠着状態に陥っている『HPVワクチン接種推奨が再開されない問題』が動くきっかけとなるとよいのですが。

2013年に副反応問題を大きく報道したマスコミが、この調査結果も、同じくらいのボリュームで報道してほしい、というか、報道するべき、です。

薬害が疑われたときに大きく報道したのは、それはそれでマスコミの大事な役割だったと思います。

でも、客観的に調査して、結果が覆ったら、それはそれで事実として報道したらいいと思うんです。以前と同じかそれ以上のボリュームで。でないと国民の不安は払拭されないでしょうから。

そしていずれは、世論が動けば、厚労省も動かざるをえなくなるんじゃないかと。。

■  HPVワクチンの件だけじゃなくて

今回の調査で、『HPVワクチン接種と、報告されている24症状との間に関連性はない』という結果になったということは、つまり、

ワクチン接種の有無関係なく、疼痛、認知能力低下、不随意運動、歩けなくなる、脱力、などの症状がある若い女性が、結構いる、ということです。

そもそも、これまでそういう症状がある患者さんたちの診療が十分になされていなかったんだと思います。

何が原因かも分からず、有効な治療もなく苦しんでいる、若い女子、女性たちが実は結構いることが、この調査で明らかになり、そのことは見逃してはいけないと思います。

HPVワクチン問題とは別の問題として、こういう症状の人たちが適切な医療を受けられるようにならないとですね。

アフターピルはなぜOTC化されないか

望まない妊娠を減らしたいと切に願っている産婦人科医のうなぎいぬです。

アフターピルって知ってますか？

『アフターピル（緊急避妊薬）』というのは、

避妊に失敗したときに、後から飲むことで避妊することができる、

という、『レボノルゲストレル』というホルモン剤です。

セックスの後、はやく飲むほど避妊率は高いですが、

一応、72時間以内なら妊娠阻止率 84%と言われています。

『妊娠阻止率』というのは、生理周期から妊娠してしまう可能性が高い場合に、

緊急避妊薬によって妊娠を回避できた確率、という意味です。

なので、全体の避妊率はもっと高く、98%以上です。

でも排卵は容易にずれうるので、安全日だから大丈夫、という過信は禁物です。

アフターピル内服で避妊できるのは、

どういうメカニズムかというと、

・  排卵前の場合には、排卵を抑制する。

・  排卵後だったとしても、着床を阻害する

という二段構えで、妊娠を阻止します。

産婦人科医的には、すばらしい薬です。

もちろん、『最後の砦』としてですが。

アフターピルがあるから避妊しなくてよい、なんて発想はナンセンス、

全くそんなことはありません！！

妊娠する気がないのであれば、避妊するのが大前提です。

それでも、うっかり避妊に失敗してしまうことはあるでしょうし、

さらに、レイプなど性的暴行の被害にあった場合などには、

本当に女性の味方の薬です。

ただ、日本では、産婦人科を受診しないと処方してもらえません。

海外では、すでにOTC（over the counter）化されていて、

薬局で市販されている薬です。

OTC化、というのは、薬局で市販できるようにすること、という意味です。

薬の性質上、だれでもいつでも購入できることで効果が最大限に発揮されるのですが、

受診しないといけない、というだけで、

時間的にも精神的にも足かせとなってしまいます。

さらに土日で病院が休みだったりしたらますます遅くなります。

論理的に考えれば、OTC化するべきでしょ、という発想になるので、

すでに、厚労省で『OTC化の可否』を検討する会議が開かれています。

2017年7月に第二回が開かれたのですが、

反対意見多数で、否ありきの姿勢に、

産婦人科医、薬剤師から反発があり、

パブリックコメントが募集されました。

それをうけて、2017年11月に第三回会議が開かれました。

パブコメの結果は、なんと、

　賛成　320件

　反対　28件

でした。

にもかかわらず、結論は『否』のままでした。

なんのためのパブコメ募集なんでしょうか。

第二回の時の、『否』の理由としては、

・  医師に寄る性教育の機会が失われる

・  薬剤師が説明できるとは思えない

などですが、

実際のところは、

クリニックの売り上げがその分減ってしまうから、

というのが本音のようです。

今は、アフターピルは自費処方なので、院内処方にできます。

自費で院内処方なら、価格設定は自由です。

クリニック的にはそれなりの収益になるのでしょう。

性教育の機会が減るとか、

アフターピルが普及すると避妊しなくなるのでは、

とか危惧する前に、

いま現状、なにが目的か、なにが最優先事項か、です。

なぜアフターピルをOTC化した方がいいかというと、

防げる望まない妊娠は、防いだ方がいいから。

なぜなら、

望まない妊娠が減る            →人工妊娠中絶が減る

                                       →（産んだ場合の）虐待が減る

からです。

新生児の虐待の約70%は望まない妊娠です。

もちろん、自分で育てずに、養子縁組という方法もありますが、

妊娠出産が女性の人生に与える影響は大き過ぎます。

10代なら、学業に影響しますし、

社会人なら、仕事にも影響します。

そして、養子縁組はまだまだ日本では浸透していませんので、

養子にだすとなると、人目をとても気にしてしまうでしょう。

人工妊娠中絶すればいいじゃないか、

というドライな意見もあるかもしれませんが、

中絶手術自体もリスクを伴いますし、

倫理的にも費用的にも重くのしかかります。

そもそも、妊娠に気づくのが遅ければ、中絶することすらできなくなります。

繰り返しますが、妊娠を希望しないなら避妊するのが大前提です。

感染症予防のためにも、コンドームを使用しましょう。

でも、それでも、うっかり中だししてしまったら、

その場合には、アフターピルがありますよ！

という話です。

というわけで、アフターピルは即刻OTC化するべきなのですが、

一方で、アフターピルの認知度がまだまだ低いのも問題です。

『緊急避妊薬』を知っているのはたった20%！！

（K. Inaba et. al, Adolescentology 2017 Vol.35 321-330）

しかも、知っていても、その効果を信用していない人もいるでしょう。

先日、それなりの有識者から、『アフターピルって効くの？』と聞かれ、

全然信頼されていないことに衝撃を受けました。

アフターピルの効果自体も、もっともっと啓発していかないといけませんね。